F-35Bは正義！

　戦闘機好きっていうよりも、戦闘用に作られた飛行機やそれらに使われているテクノロジーが好きっていう立場からすれば、ロッキード・マーティンF-35Bは正義。

　STOVL（短距離離陸、垂直着陸）、グラスコクピット、ステルス、ヘルメットマウントキューイングシステム、データリンクシステムはもちろん、光学センサとセンサからの情報の処理系により機体越しに真下も見えるとかほとんどZガンダム時のモビルスーツのコクピットだ。

　使用しているチタン材の品質に起因するエンジンの問題とか、導入時期の遅れと価格上昇で生産予定数が減りつつあるとか、そりゃぁこんな尖がったモノを文字通りモノにしようとすれば個人的な感覚では想定内、仕上がりが全てなのですよ。

ＦＯＡＳ？

　FOASとは英国のステルス機開発計画で"Future Offensive Air System"の略。計画自体は2005年に中止（キャンセル）されたとのことなのですが、今年になって英国BAEシステム社がFOASの実物大モックアップで何やらやっているようだとの噂がありました。

　何かやってますね、ステルス機開発の知識があれば何をやっているかは説明不要でしょう。主翼がかなり小さい機体形状ですね。

平壌封鎖？想定外事象発生？

　The Telegraphの記事"North Korea capital 'under lockdown' amid rumours of threat to Kim Jong-un"にびっくり。平壌が封鎖状態にあり、体制転覆も噂されているという。う～ん。

中国不動産バブル、いよいよ本格的に顕在化？

　石平氏のコラム「不動産経営者の夜逃げラッシュが招く中国経済の崩壊」を読む。

　中共の不動産バブル崩壊はもはや既定路線で、素人目にも「何時か」以外は問題ではなくなっていたと言って良いと思う。氏のコラムは、ついに顕在化した不動産バブル崩壊の一端を具体的に記している。書かれていることが全て事実であれば、なんとも予想通りで一片の驚きもない展開のようである。

　ただ、驚きのない展開 という点は実は重要と個人的には捉えている。それは中共特有のファクターを踏まえて展開が読めるならば、不動産バブルが崩壊するにしてもまだソフトランディングのための方策が打てる可能性を残すからだ。想定外事象ばかり起こるようでは手の打ちようがない。

　中共における「不動産」は日本などにおける「不動産」とはちょっと違う。中共において「土地」は共有財であり、売り買いできるのは「上モノ」だけである。「共有財」と書くとまともっぽいが、実のところは地方政府や人民解放軍、或いは人民解放軍や地方政府を牛耳る共産党員達が自由に扱うことが可能な「実体物」とも言える。

　とある人が中共で不動産バブル崩壊が起きない根拠として、「国家、或いは共産党が土地価格を統制できるから」を挙げていたが、それはナイーブ（恥ずべき無知）に過ぎると言えよう。

　シャドーバンキングもその利率の高さから明らかにバブル崩壊に関与している。シャドーバンキングの原資は基本的に理財商品であり、それら商品の購買者の多くが一般人民だ。社会主義国家には似合わず基本的に年金制度がない中共においては、高利率の理財商品は老後の備えという意味合いが強いのだそうだ。

　上記の事項も踏まえて件のコラムを読めば、中共の不動産バブル崩壊の影響がどう広がっていく「筈」なのかが良く分かる。

　ところで、シャドーバンキングの「信用の有り所」は実は私も理解していない。が、理財商品で損害を被った一般人民が地方政府相手にデモを起こすという話を読むに、 実際のところはともかく、共産党乃至は地方政府が信用の元として使われてきたという可能性は高い。それらが商品購入を陽に煽っていた可能性もある。もしそうならば、中共における不動産バブルの崩壊は政治的となる側面を多分に持つことになる。これは中共の特殊事情と言え、産党乃至は地方政府が逃げを打つか、それとも保身の意味でもソフトランディングに尽力するかは重要な分水嶺となる筈だ。

　あからさまに逃げを打てば、人民解放軍の発言力、影響力が一気に高まり、中共内外の政治状況が一気に不安定化する可能性があると思う。 政治状況の不安定化は、内部には排除すべき不満分子、外部に軍事的に叩くべき敵国を求める傾向を内在するが故、日本を含む周辺国は特ア特有の「面子」を念頭に置きつつ慎重に振る舞うことが求められようが、事はそう簡単ではない。従って、このような特殊事情の連鎖の発生を未然に防がなければならない。中共指導部が「大人」として振る舞えるかどうかがまず試されることになろう。

　本件とは関係ないが、日本の財界人が最近書いたコラムで「中共の（経済）エリートは親日」という内容のものがあった。書き手は何かポジティブなメッセージを込めたいようだったが、一読しての思いは陰鬱としたものだった。エリートということは、中共でいったん事が起これば国外脱出、さもなくば人民からの吊るしあげの対象となるということだ。そんな人間が「親日」だろうが事が起こった時には何の意味もない。ただ、「親日」とばれた時に吊るしあげる側の人間がどう反応するかは実のところ良く分からない。もし更なる激高を呼ぶようならば、自らも加担して育て上げた怒りに自らがさらされることになった、という事だろう。

慰安婦問題の大誤報を検証する朝日新聞が設ける「第三者委員会」の委員が

全然第三者じゃない。活動時期も無駄に長く、ただの時間稼ぎにしか見えない。「遅くても年内」というのが「世間の空気」という感覚がありましたが、個人的には。

　これはとてもまともじゃない、火に油を注ぐとはまさにこれ。というか、結局朝日新聞社は8/7以降も「実効的に何もやってきていない」じゃないのさ。更に発行部数が減ることを心から願っております、もはや学術的、倫理的、論理的、日本人的心情のいずれの観点からも擁護のしようがないが故。

　「第三者委員会」 に一種の期待、最後のチャンスという空気は優しい日本人達の中にはあった筈。で、これですよ。本質外し、ここに極まれり。

　奥様層も敵として取り込むばかりか、「利権とは関係ない良心的、信条的左派」からも愛想を尽かされ、「老いては子に従え」効果も加わって高年齢層の購読者減の加速も避けられないでしょう。

　あと、大誤報ではなく「ねつ造と名誉棄損」と「もしかしたら外患誘致」なので宜しく。あくまで「誤報」と言い続けるなら、何も解決しないでしょうなぁ。

　当ブログでの「朝日新聞社への苦言の表明」はおそらくこれが最後。個人的には次フェーズに入ります。

　「坊主憎けりゃ袈裟まで憎い」ってことわざの意味が最近身に染みて分かるようになりました。テレ朝の報道番組が生理的に受け付けられなくなったものなぁ。あと、ＮＨＫのニュースウォッチ９も。「今という点」で「一般論」でしか事物を語らない「解説委員」や「キャスター」には存在意義すらないのにね。

　「先を見ない、先が見えない」が朝日新聞社とその社員達の文化って気がしませんか？ まぁ、それは「今すら読めてない、過去は知らないフリ」の裏返しに過ぎないのでしょうが。

Thatness and Thereness / feat. Megpoid English、肩慣らし！

　本命は別でコード（和音）拾いのつもりだったんだけど、個人的に捨てがたい出来になったのでまとめてみました。 ホント、自作に関しては実に敷居が低い、っつーか志からして低い。

Thatness and Thereness / feat. Megpoid English、リスタート！

　坂本龍一さん&ピーター・バラカンさんの楽曲、"Thatness and Thereness"は個人的に引っかかりの多いエバーグリーン。一度Vocaloid2 SONiKAでカバーをでっち上げたことがあるけれど、Megpoid Englishによる再挑戦に着手。アイディアスケッチとばかりに以前のデータは全て無視してとにかく組んでみた。関連して3DCGモデラーのリハビリもやっと本格的に始めてみたよ。

　途中から入るドラムの音が大きめなので、再生音量には要注意。

お久しぶり！Aphex Twin

　個人的には15年ぶりぐらいのAphex Twin、新作アルバム"Syro"から。

　アンビエント路線はスキップしているので、結局変わってるのか変わっていないのか、良く分からないのが良くも悪くもAphex Twin。

揺れる、香港

　「例え戦勝国であっても、敗戦国の憲法をいじってはならない」、これは国際法が至ったひとつの帰結である。「戦争でなければこの考えは適用されない」という意見は正しいが、「政体の実質的変更は憲法改定に等しく、それらは当事者により為されなければならない」という一種の理想、は戦時平時を問わず共通の価値観であろう。

　エントリタイトルは月並みだが、現在の香港での動きは現行の中共指導部の姿勢が明確になった時点でいつかは起こらざるを得なかったものであり、まずはそうとしか表現できなかったということでご理解頂きたい。

　最近起きた台湾立法院（国会に相当）占拠も中心的主体は大学生を中心とした若者であったが、香港での現在の動きの最初の主体も高校生を筆頭とする若者だという。

　香港で「真の自由選挙」を求める活動集団としては「オキュパイ・セントラル」があるが、やや急進的である故か、また中共によるガス抜き工作を疑う向きもある故か、一般香港市民の支持は半数にも及ばないという。今回の動きは、中共の方針とのみならず「オキュパイ・セントラル」へのアンチテーゼとしての側面も持つように見える。

　御嶽山の不幸な災害があったためか日本国内の本件に関する報道は皆無に近く、勢い情報を海外のニュースサイトなどに頼らざるを得ないのはなんとももどかしい。学生を中心に発生した運動が市民の支持を得ているのか、その辺りがまだ良く見えない現時点では今後の予測は難しい。運動そのものだけ見ていると、事の本質を見誤りかねない。「民主化」の美名の下で行われた非人道的行為は多いが、それはデモ実施側も同じだ。

　私の「もっと情報を！」の思いはまだ満たされない。

本質外し！！再び。

　朝日新聞社が販売店を介して購読者に手紙を届けた模様。

　「チャンスを下さい」、だそうだ。

　読んでみて「あ、こりゃ駄目だ」と思った人も多かろう。このズレっぷり、本質の外しっぷりはとても日本人の感性とは馴染まない。ニューヨークタイムスを介したソースロンダリングのからくりすらも奥様レベルで周知されるに至り、もはや「自ら死を選ぶか他者に殺されるか」の究極の選択に向かって爆走中のようである。つまり、「何も読めてない、見えていない」。

　朝日新聞社以外の大部分の日本人の間では朝日新聞社がどうすれば良いかのコンセンサスは十分に取れている気はするんだけどね。未だにそれに手を付けないと言う時点で「チャンスを掴む気がない」のは明らか。普通の人々（奥様含む）を怒らせた、ということの意味を未だに理解していないと見える。

　購読解約が相次いで新聞販売店が大変だ、というのは分かるが、実質的な違約金（解約後の本来は配達されるべき部数分）を払ってまでも購読を止める人が存在する事実を虚心坦懐に受け止められんと言うのは色々と小さいか、○○○ということだろう。新聞販売店に気兼ねがあって朝日新聞購読解約ができないという人は、その店が取り扱っている別の新聞に乗り換えてあげれば基本的に問題は無い筈。

　この期に及んでは販売店も旗色を示す必要がある。「周囲が納得する行動」に出た店舗だけが被害者になれる、何もしないといずれ加害者認定されると覚悟しておくべきだ。

　力関係はあるんだろうが、現在の状況は朝日新聞社にとっては非常事態、販売店から朝日新聞社に色々と声を上げるべきだと思う。「所詮そんなの声届かないよ」なんて割切っちゃうのはただの茹で蛙状態、自滅への道だろう。まぁ、「朝日新聞社の有様は正しい」という立場も見識ではあるのだが、感情論には絶対勝てまい、韓国を見ていればその辺りは良く分かる筈。感情論を煽りまくった挙句がこの体たらく、というのが朝日新聞社だ。

　仁義も論理も倫理もない、馬鹿馬鹿しいが譲れない一線を巡る密やかな戦いが、今でも日本中で繰り広げられているようなのである。このままでは「朝日新聞社は悪意あるテロ集団」という評価がフィックスされちゃいますよ、代々限り語り接がれますよ。敵と味方を間違い続けると敵しか残らないですよ。

　もはや死ですらあがえないレベルにまでハードルが上がったと言って良い。 チャンスはお盆休み前に既に失われているのである。