T-50は米国製、世界の常識と韓国の非常識

　韓国の超音速練習機T-50はロッキード・マーティン社のお蔵入りした練習機設計をロッキード・マーティン社自らが韓国KAI社の依頼に基づいて焼き直したもの・・・と言うのは世界でも日本でもとっくの昔からの常識。ワークシェアは米国企業が55%を占め、どう考えても米国製・・・と言うのも世界でも日本でも常識。何で常識って断言しちゃうかと言うと、日本語版ウィキにもちゃんとそう書いてある。

　でもそこはお約束の韓国。「純国産」とか言い張ってたところに思いもかけず米国から横槍、新たなる"Don't korea!"事案の誕生のようです。この期におよんで微妙に論点外したコメントをしている人が少なくないのも大事なお約束。まさに鉄板ですな、水陸両用装甲車両の追加装甲板は塩害で朽ちるにまかせつつ未だ国産化できてないらしいですが。

　Xinha.jpの記事「韓国“国産”飛行隊の中国エアショー参加、米国が異議・・韓国ネットは『アメリカ製だったの？』『要は米国が韓国を…』」から。

韓国空軍のアクロバット飛行隊「ブラックイーグルス」の中国の航空ショー参加に対し、米国が「待った」をかけたことが韓国で話題になっている。

９日の朝鮮日報によると、ブラックイーグルスは、来月、中国の広東省珠海で開かれる航空ショーに参加する予定だったが、米国が「Ｔ５０の技術が中国に流出する恐れがある」として参加取りやめを求められているという。

ブラックイーグルスが使用する練習機「Ｔ５０」は、韓国航空宇宙産業（ＫＡＩ）製造で韓国では「国産」「韓国製」といった枕詞を付けて呼ばれている。しかし、米ロッキード・マーティン社から技術支援を受けているため、輸出や敵性国家への飛行には米国の了解が必要だという。

このニュースに対し、韓国ネットユーザーはざまざまな意見を寄せている。一部を紹介しよう。

「自慢の国産飛行体と言ってたのに・・アメリカ製だったの？」

「“純国産技術で作った”という嘘がばれたね」

「国産機と呼ぶな（笑）エアショーすら米国の許可が必要なのに」

「この記事の核心は『米国の技術で作ったＴ－５０』」

「訓練機すら自力で作れないくせに何がエアショー参加だ、恥ずかしい」

「まさに米国の属国！」

「米国の措置は正しい。飛行機が中国に入ったら中国の方々がただ眺めているだけだろうか？」

「米国としては当然の措置。国家間の約束は守るべき」

「エアショーで国威発揚もいいが、なにかが流出する可能性を考えると参加すべきではなかろう」

「エアショーのような目先の点数稼ぎでなく、日本のように長期的に米国に信頼を示して訓練機より重要な戦闘機を開発する方が良いのでは」

「中国を絶対に信じるな。 油断禁物だ」

「技術の流出はウソ。『韓国と中国を敵に仕向けたいのにエアショーとは何事だ』こんなところだろ」

「飛行テストはもう一つの露出になるんだ」

「要は米国が韓国を信じていないって話」

Thatness and Thereness / feat. Avanna、肩慣らし！

　死蔵状態だったボーカロイドAvannaを使ってみる。

　音程によるフォルマント特性変化が大きく、"f"がほとんど聞こえないのに"i"がやたら大きいとか、これはこれで癖がある。Megpoid Englishの発声タイミングがエディター入力に対して遅れぎみなのに対して、Avannaはむしろ発声タイミングは早め。従って、Megpoid English様にいじり倒したデータを使うと物凄く突っ込み気味の発声になってしまう。

　SONiKAがそうであったように、英国Zero-Gのボーカロイドバンクは素人っぽいのが一つのミソ。かと言って声質は両者完全に別物で代替物にはならない。かつては海外でもSONiKAのボーカロイド３バンク待望論があったものの、 今では全く聞かなくなりましたねぇ。あと、Avannaのコンセプトは「ケルトテイスト」ということですがあくまで英語ボーカロイド（Engloid）、ゲール語系固有の音素は使えない。残念と言うより無念。

FIAT 500 Twinair、車載コンピュータは大丈夫？

　さて、私のFIAT 500 Twinairの燃費はざっくり17km/ℓ。この燃費だと、先代の愛車FIAT Nuova Pandaの経験を踏まえても平均時速は22km/hぐらいだ。実際、先週末の時点でもトリップメーターが表示する平均時速は22km/ℓだった。

　が、昨日何の気無しに平均時速をチェックすると…

　なんと3km/h。四度見ぐらいしてもやはり3km/h。

　車載コンピュータ、大丈夫？

アジアワッチ特別版：2014年度上半期を振り返る

　意外に動きがあった上半期、ざっくりまとめましょう。

　韓国

• セウォル号事故は未だ終息の様相を見せず、政府機能の無残さは目を覆わんばかり。
• セウォル号事故発生時の「大統領空白の７時間」は産経新聞社の在韓国社員の出国禁止、起訴まで発展。自由主義国にあるまじき有様として米国すら懸念表明する事態となり、もはや日本現政権の「価値観外交」対象の埒外に置かれることになったのは国際的にも明白。
• 告げ口外交の完全な行き詰まり。朝日新聞社社の吉田清治証言記事の取り消し、安重根記念館（実際は部屋）まで作った中共の梯子外しと、マイナス要因のみ。ドイツ首相にソウル平和賞なるものの受賞を決定するが、ドイツ首相の大人っぷりが目立つばかり。
• 対ドルウォン安が進行し、国内輸出業に打撃。売上に占める輸出比率の高いサムスン電子やヒュンダイ自動車などの大手企業の経営悪化や韓国による為替介入で対ドルウォン安は緩和されるも、それと入れ替わるように対ドル円安が進行。ウォンとは直接為替取引のない円の為替変動に大統領までが懸念を表明するに至り、あまりの非常識さ加減に国際的な笑い者状態に。
• 仁川アジア大会が酷い有様で、タイ、フィリピン、台湾（中華民国）、インド、イラン、中共などアジア各国を激怒させる。「大会は大成功」との自画自賛ぶりが、更に各国国民の怒りを逆なで。特にタイは韓国民による国王侮辱に当然の大激怒。
• アジア大会の韓国でしか起こらない非常識事案を指す"OINK（Only in Koreaの略、オインク、英語では豚の鳴き声）"に続き、動詞としての"korea"が一気に普及。
  使用例：
  Don't korea!
  意味：ズルするな、買収するな、ねつ造するな、レ○プするな、嘘つくな、自分達がついた嘘を本当のことだと信じるな、自分達の姿を鏡で見てみろ、他者に事故を投射するな、借金踏み倒すな、パクるな、パクっておいてそれを指摘すると開きなおるな、パクっておいてそれを指摘すると開きなおって口泡吹かせながら顔を真っ赤にして大声上げて泣き叫ぶな、パクっておいてそれを指摘すると開きなおって口泡吹かせながら顔を真っ赤にして大声上げて他者を閉口させるまで泣き叫び続け、さらに泣き叫び続け、嘘や罵詈雑言や差別的発言を吐き散らし、自分に非が無いと一方的に責任を他者に転嫁し、さらに翌日にも翌週にもそれらを繰り返し、そのくせ１カ月後には忘れるとか、またあらためて最初から同じ事をやり直すとかするな。[親しい間柄の相手に] 韓国人みたいだからやめなさいよ、みっともない（以下略）。
• インドネシアのポスコ合弁会社、アラブ首長国連邦の原発と、時限爆弾かもしれない事案多数。
•  朝鮮日報の書きっぷりが「日本が世界から孤立」から「日本が北東アジアから孤立」に。実態に沿う表現までもう一息。
• 戸籍法、兵役法及び関連法の改正をほぼ終え、いよいよ施行段階へ。近代法治国家では御法度の「遡及法」もありで、在外韓国人の金、命、肉 までもれなく召し上げとなる状況へ。
• サムスン電子やヒュンダイ自動車だけでなく、造船業など多業種も軒並み売り上げ減少。造船受注量では再び日本に追い抜かれる状況。世界のスマホ市場は中国シャオメイなどの攻勢で既に焼畑化が始まり、サムスン電子のモバイル部門は利益率、出荷数ともに大幅減。モバイル機器OS Tizenの市場投入失敗といった自爆も加わってもはや何が何だか。
•  在韓米軍（国連軍）からの戦時作戦統制権の2015年委譲は未だ変わらず。米韓同盟も韓国の金の出し渋りや中共との接近から先行き不透明。

中共

• 対日外交では軍事力を前面に出した強硬路線が完全にトーンダウン。一部消息筋の情報では、日本の民主党政権時代に大量に漏えいした自衛隊の防衛機密を分析した結果として「少なくとも海戦においては人民解放軍がとある理由で短期で全滅する」との結論が得られたためともされる。また、日本が中共に対して敵対路線を取っていないことも影響しているのではないかと個人的には推測。
  ちなみに人民解放軍は基本的に志願制、加えて海軍はプロフェッショナルな仕事が要求される。が、如何せん一人っ子が多い中共である。尖閣諸島に絡んで日中軍事衝突の噂が人民解放軍内に流れた際、多くの海軍志願兵（特に潜水艦乗務兵）が一斉に退職したとの話も聞く。事実の程は分からないが、前後して人民解放軍海軍の艦隊編成、配置（母港）が大幅に変更され、外洋向け艦隊の規模が縮小されたのは事実。
• 数字で分かる実態として、日本からの投資がASEAN諸国へ向かい、中共向け投資額が大幅減。併せて技術移転も進まなくなっている。そのせいか、独占禁止法の外国企業への適用が増えており、法運用が恣意的との批判もある。チャイナリスクではなく、既にチャイナハザードだとの声も。
• チベット自治区、新疆ウィグル自治区での暴動の大規模化と先鋭化が進行。暴動鎮圧などの公安予算が人民解放軍の総予算と同レベルにまで達しているとの試算も。更に香港でもデモが発生、当局側が催涙弾まで使う事態にまで発展。
• 環境問題、貧富の差の拡大、財産の国外流出、不透明な法運用、汚職、粉飾決済、不動産バブルなどにより、市場としての中共も既に魅力なしとの意見も。
• 日本の防衛装備移転条件の大幅緩和（実質的には規制撤廃に近い）が、独自技術をほぼ持たない中共兵器業界に何気に激震。
• 学生を中心とする台湾の抗議運動により台湾（中華民国）との実質的な経済一体化に失敗。権力基盤の揺らぎや米国との関係上、馬台湾総統も「香港の自由選挙要求運動の支持」を表明せざるを得ない事態に。

日本

• 朝日新聞社自爆。が、その後はkoreaするばかりでせっかくの汚名返上の機会も喪失。個人的には「滅べ」というのが２５年来の悲願。朝日新聞社自爆後に「だんまり」を決め込んだ人達の顔ぶれをしっかり覚えておこう！
• 「歴史観」と「歴史」の違いが一般にも周知されつつあるのは個人的に嬉しい限り。
• 日韓関係の目に見えるかつ至極原因が当たり前な冷え込みを背景に内閣改造、見事に韓国は切り捨て、中共には対話の陣容に。本来は取り扱いがやっかいだった筈の人事も某東京都知事の韓国や中共での愚挙が原因であっさり解決。恩を仇で返すことが分かっている人間なら、さんざ躍らせて結果を利用して捨てるというのが大人のたしなみ、本件がそうなのかは別の話ですが。某都知事は国政レベルの政治家数人の政治生命を危機にさらしてしまったから、国内にも多くの敵を作った筈。とは言え媚韓勢力も残さざるを得なかった内閣改造では、改造前からのアキレス腱はそのまま。どうせ組むなら善悪は問わずに頭が良くバランス感覚の優れた相手なのは確かだが、今後も財務省を抑えられるかが問われる筈、つまり消費税だ。

今回はここまで。北朝鮮が残ってるね。

F-35Bは正義！

　戦闘機好きっていうよりも、戦闘用に作られた飛行機やそれらに使われているテクノロジーが好きっていう立場からすれば、ロッキード・マーティンF-35Bは正義。

　STOVL（短距離離陸、垂直着陸）、グラスコクピット、ステルス、ヘルメットマウントキューイングシステム、データリンクシステムはもちろん、光学センサとセンサからの情報の処理系により機体越しに真下も見えるとかほとんどZガンダム時のモビルスーツのコクピットだ。

　使用しているチタン材の品質に起因するエンジンの問題とか、導入時期の遅れと価格上昇で生産予定数が減りつつあるとか、そりゃぁこんな尖がったモノを文字通りモノにしようとすれば個人的な感覚では想定内、仕上がりが全てなのですよ。

ＦＯＡＳ？

　FOASとは英国のステルス機開発計画で"Future Offensive Air System"の略。計画自体は2005年に中止（キャンセル）されたとのことなのですが、今年になって英国BAEシステム社がFOASの実物大モックアップで何やらやっているようだとの噂がありました。

　何かやってますね、ステルス機開発の知識があれば何をやっているかは説明不要でしょう。主翼がかなり小さい機体形状ですね。

平壌封鎖？想定外事象発生？

　The Telegraphの記事"North Korea capital 'under lockdown' amid rumours of threat to Kim Jong-un"にびっくり。平壌が封鎖状態にあり、体制転覆も噂されているという。う～ん。

中国不動産バブル、いよいよ本格的に顕在化？

　石平氏のコラム「不動産経営者の夜逃げラッシュが招く中国経済の崩壊」を読む。

　中共の不動産バブル崩壊はもはや既定路線で、素人目にも「何時か」以外は問題ではなくなっていたと言って良いと思う。氏のコラムは、ついに顕在化した不動産バブル崩壊の一端を具体的に記している。書かれていることが全て事実であれば、なんとも予想通りで一片の驚きもない展開のようである。

　ただ、驚きのない展開 という点は実は重要と個人的には捉えている。それは中共特有のファクターを踏まえて展開が読めるならば、不動産バブルが崩壊するにしてもまだソフトランディングのための方策が打てる可能性を残すからだ。想定外事象ばかり起こるようでは手の打ちようがない。

　中共における「不動産」は日本などにおける「不動産」とはちょっと違う。中共において「土地」は共有財であり、売り買いできるのは「上モノ」だけである。「共有財」と書くとまともっぽいが、実のところは地方政府や人民解放軍、或いは人民解放軍や地方政府を牛耳る共産党員達が自由に扱うことが可能な「実体物」とも言える。

　とある人が中共で不動産バブル崩壊が起きない根拠として、「国家、或いは共産党が土地価格を統制できるから」を挙げていたが、それはナイーブ（恥ずべき無知）に過ぎると言えよう。

　シャドーバンキングもその利率の高さから明らかにバブル崩壊に関与している。シャドーバンキングの原資は基本的に理財商品であり、それら商品の購買者の多くが一般人民だ。社会主義国家には似合わず基本的に年金制度がない中共においては、高利率の理財商品は老後の備えという意味合いが強いのだそうだ。

　上記の事項も踏まえて件のコラムを読めば、中共の不動産バブル崩壊の影響がどう広がっていく「筈」なのかが良く分かる。

　ところで、シャドーバンキングの「信用の有り所」は実は私も理解していない。が、理財商品で損害を被った一般人民が地方政府相手にデモを起こすという話を読むに、 実際のところはともかく、共産党乃至は地方政府が信用の元として使われてきたという可能性は高い。それらが商品購入を陽に煽っていた可能性もある。もしそうならば、中共における不動産バブルの崩壊は政治的となる側面を多分に持つことになる。これは中共の特殊事情と言え、産党乃至は地方政府が逃げを打つか、それとも保身の意味でもソフトランディングに尽力するかは重要な分水嶺となる筈だ。

　あからさまに逃げを打てば、人民解放軍の発言力、影響力が一気に高まり、中共内外の政治状況が一気に不安定化する可能性があると思う。 政治状況の不安定化は、内部には排除すべき不満分子、外部に軍事的に叩くべき敵国を求める傾向を内在するが故、日本を含む周辺国は特ア特有の「面子」を念頭に置きつつ慎重に振る舞うことが求められようが、事はそう簡単ではない。従って、このような特殊事情の連鎖の発生を未然に防がなければならない。中共指導部が「大人」として振る舞えるかどうかがまず試されることになろう。

　本件とは関係ないが、日本の財界人が最近書いたコラムで「中共の（経済）エリートは親日」という内容のものがあった。書き手は何かポジティブなメッセージを込めたいようだったが、一読しての思いは陰鬱としたものだった。エリートということは、中共でいったん事が起これば国外脱出、さもなくば人民からの吊るしあげの対象となるということだ。そんな人間が「親日」だろうが事が起こった時には何の意味もない。ただ、「親日」とばれた時に吊るしあげる側の人間がどう反応するかは実のところ良く分からない。もし更なる激高を呼ぶようならば、自らも加担して育て上げた怒りに自らがさらされることになった、という事だろう。

慰安婦問題の大誤報を検証する朝日新聞が設ける「第三者委員会」の委員が

全然第三者じゃない。活動時期も無駄に長く、ただの時間稼ぎにしか見えない。「遅くても年内」というのが「世間の空気」という感覚がありましたが、個人的には。

　これはとてもまともじゃない、火に油を注ぐとはまさにこれ。というか、結局朝日新聞社は8/7以降も「実効的に何もやってきていない」じゃないのさ。更に発行部数が減ることを心から願っております、もはや学術的、倫理的、論理的、日本人的心情のいずれの観点からも擁護のしようがないが故。

　「第三者委員会」 に一種の期待、最後のチャンスという空気は優しい日本人達の中にはあった筈。で、これですよ。本質外し、ここに極まれり。

　奥様層も敵として取り込むばかりか、「利権とは関係ない良心的、信条的左派」からも愛想を尽かされ、「老いては子に従え」効果も加わって高年齢層の購読者減の加速も避けられないでしょう。

　あと、大誤報ではなく「ねつ造と名誉棄損」と「もしかしたら外患誘致」なので宜しく。あくまで「誤報」と言い続けるなら、何も解決しないでしょうなぁ。

　当ブログでの「朝日新聞社への苦言の表明」はおそらくこれが最後。個人的には次フェーズに入ります。

　「坊主憎けりゃ袈裟まで憎い」ってことわざの意味が最近身に染みて分かるようになりました。テレ朝の報道番組が生理的に受け付けられなくなったものなぁ。あと、ＮＨＫのニュースウォッチ９も。「今という点」で「一般論」でしか事物を語らない「解説委員」や「キャスター」には存在意義すらないのにね。

　「先を見ない、先が見えない」が朝日新聞社とその社員達の文化って気がしませんか？ まぁ、それは「今すら読めてない、過去は知らないフリ」の裏返しに過ぎないのでしょうが。

Thatness and Thereness / feat. Megpoid English、肩慣らし！

　本命は別でコード（和音）拾いのつもりだったんだけど、個人的に捨てがたい出来になったのでまとめてみました。 ホント、自作に関しては実に敷居が低い、っつーか志からして低い。